そこで今回は、教育費の貯金額をシミュレーションしてみました！

お金のプロに無料で相談する方法も紹介してるので、将来が不安なママはぜひチェックしてみてください！

【この記事でわかること】
・大学までにかかる教育費
・教育費のための毎月の貯金額
・お金のプロに無料で相談する方法

ワーママ辞めたいけどお金ない！

子どもひとり育てるのに3,000万円！

そんな話を聞いたことがありますよね。

やはり子育てにはお金がかかります。

仕事を辞めても家計は大丈夫なのか？
教育費は足りるのか？

そんな不安を解消するために、実際にどれくらいの教育費が必要なのか、計算してみましょう！

教育にかかる貯金額をシミュレーション！

それでは、実際に計算してみましょう！

そんな人には、お金のプロに無料で相談する方法を紹介しています。（クリックでジャンプ）

教育費を調べる

まずは、教育費にいくらかかるのかを知っておきましょう！

今回は、国がおこなった「平成30年度子供の学習費調査」(文部科学省)を元に、教育費を計算します。

大学までにかかる費用

区分	国公立	私立
幼稚園	22万3,647円/年	52万7,916円/年
小学校	32万1,281円/年	159万8,691円/年
中学校	48万8,397円/年	140万6,433円/年
高校	45万7,380円/年	96万9,911円/年
合計	543万5,958円	1,830万4,926円

参照：平成30年度子供の学習費調査/文部科学省
※入学金や制服代のほか、塾や習い事、書籍購入費、レクリエーション費（博物館の入場料やなど）などを含みます。

高校まですべて国公立の学校だった場合、約540万ほどかかります。

私立だった場合は約1830万で、国公立の3倍以上となっています。

区分	国立	私立
4年制 大学	55万4,488円/年(注1)	84万8,367円/年(注2)
合計	221万7,952円	339万3,468円

参照：国立大学の授業料標準額/文部科学省
(注1)入学料、検定料を含みます。
(注2)国立大学との授業料格差1.53倍を採用しています。

大学へ行く場合は、国立の場合、さらに約220万円かかります。

私立の場合は、さらに約340万円かかります。

それ以外にも、音楽大学や大学院へ進学するなど、さらに費用がかかるケースもあります。

幼児教育の無償化

幼稚園 （3～5歳）

全世帯で無料 （上限25,700円/月）

参照：幼児教育・保育の無償化について/内閣府

幼稚園は、認定幼稚園であれば、専業主婦であっても上限25,700円まで無料で利用できます。

よって、総額92万5,200円の支給を受けられます。

ただし、通園送迎費や食材料費などは保護者負担です。

児童手当

児童の年齢	児童手当
3歳未満	15,000円/月
3歳以上 小学校6年生	10,000円/月 （第3子以降15,000円/月）
中学生	10,000円/月
合計	198万円 （第3子以降252万円）

参照：児童手当制度のご案内/内閣府

児童手当は、一人当たりの総額が198万円（第3子以降252万円）です。

所得制限により特例給付を受ける場合には、一律5,000円となり、その総額は90万円です。

なお、児童手当等は所得制限により受けられない場合があります。

高校の無償化

区分	国公立	私立
最大支給額	11万8,800円/年	39万6,000円/年 （所得制限：11万8,800円/年）
3年間の合計	35万6,400円	118万8,000円

参照：高校生等への修学支援/文部科学省

国公立の場合、授業料は実質無料となります。

私立の場合は、支給額との差額を負担する必要があります。

なお、高校授業料についても、所得制限により支援を受けられない場合があるので注意しましょう。

ひとり暮らしをする場合の仕送り

大学へ通うためにひとり暮らしをする場合、仕送りが必要になるかもしれません。

仕送り額	4年間の合計
3万円/月	144万円
5万円/月	240万円

実際にかかる教育費

区分	国公立	私立
総額（幼稚園～大学）	765万円3,910円	2,169万円8,394円
幼児教育の無償化	－46万2,600円	－92万5,200円
児童手当	－198万円	－198万円
高校の無償化	－35万6,400円	－118万8,000円
月5万円の仕送り	＋240万円	＋240万円
実際にかかる教育費	725万4,910円	2,000万5,194円

※所得制限なしで、すべて満額支給の場合を想定しています。
※公立幼稚園の授業料は、私立の0.5倍で計算しています。

これを見ると、子ども1人あたり1,000万円くらいは貯金しておきたいですね。

所得制限で支援がない場合は、さらに300万円くらい必要です。

貯金額のシミュレーション

次に毎月の貯金額をシミュレーションしましょう！

今回はこちらのモデルケースで、毎月の貯金額を計算します。

【モデルケース】
子どもの人数：2人
子どもの年齢：2歳と5歳
現在の貯金額：500万円
大学入学前までに全額貯金する

子ども1人あたり1,000万円を貯金する場合

区分	1人目	2人目
残りの貯金額	500万円	1,000万円
年数	13年	16年
毎月の貯金額	32,000円	52,000円

子ども1人あたり1,300万円を貯金する場合

区分	1人目	2人目
残りの貯金額	800万円	1,300万円
年数	13年	16年
毎月の貯金額	51,000円	68,000円

子ども1人あたり1,500万円を貯金する場合

区分	1人目	2人目
残りの貯金額	1,000万円	1,500万円
年数	13年	16年
毎月の貯金額	64,000円	78,000円

もちろん、貯金した教育費は、高校までの授業料や習い事代なども含みます。

しかし、毎月これくらいの金額を、教育費として確保しなければならないということがわかりました。

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